【初級公務員】世界史でテストに出た知識（古代文明）

四大文明

エジプト文明・・ナイル川、象形文字、太陽暦、10進法

メソポタミア文明・・チグリス・ユーフラテス川、楔形文字、シュメール人、ハンムラビ法典、太陰暦、60進法

インダス文明・・インダス川、象形文字、都市計画に基づくハラッパ―、モヘンジョダロ.青銅器、彩色土器

黄河文明・・黄河、甲骨文字、

【初級公務員】日本史でテストに出た知識（土地制度、対外交渉、文化等）

土地制度

律令体制

公地公民

租庸調雑徭　祖は口分田に課せられる税。収穫高の３％

班田収授法、三世一身法、墾田永年私財法、荘園

太閤検地・・土地測量の基準を統一し、生産高（石高）を見積もり、年貢を決定。

　　　　　　荘園制の崩壊

江戸時代・・石高に対して４公６民、のちに５公５民

地租改正・・全国の土地の治かを決定し、地価の３％を地租。これを金納。

対外交渉史

飛鳥時代

５３８　仏教が百済から伝わる

６０７　遣隋使・・聖徳太子が小野妹子を派遣

６３０　遣唐使

６６３　白村江の戦い・・日本が唐、新羅に敗れる

奈良時代

７５４　鑑真の来日

平安時代

遣唐使＝最澄、空海

８９４　遣唐使廃止

１２C・・平氏による日宋貿易

鎌倉時代　

室町時代

１３４２　足利尊氏が現に派遣

１４０４　勘合貿易　明への朝貢貿易（足利義満）

豊臣政権

１６C　豊臣秀吉による朱印船貿易

江戸時代

１７C　朱印船貿易

１６４１　オランダ商館を出島に移し、鎖国（オランダ、中国、朝鮮のみ）

その他

江戸時代の貿易

・蝦夷地について、直轄地ではなく、徳川家康は松前氏にアイヌとの交易独占権を認めた。

・琉球王国についても、直轄地ではないが、薩摩藩の実質的支配下。

・朝鮮との貿易は釜山に倭館が設置され、対馬藩宗氏をとおして交易

・明・清との貿易は許可したが外交関係はなく、唐人屋敷に居住地を限定して監視。

明治政府以降の外交

ワシントン会議での海外軍縮条約は、米・英・日・仏・伊の５か国で結ばれたもの。

田中義一首相は外相を兼任し、強硬外交を中国に展開し、日本人の保護を名目に山東出兵を行った。

文化

国風文化・・源氏物語

天平文化・・古事記、日本書紀、万葉集

【初級公務員】日本史でテストに出た知識（近代・現代）

明治政府の政策

版籍奉還　藩主が版（領地）と籍（人民）を朝廷に返上

廃藩置県　版を排して府県に統一　中央集権確立

徴兵令

地租改正　課税の基準を収穫量ではなく地価に変更

物納を金納に変更　地価の３％　→　２．５％

自由民権運動

民選議院設立の建白書（板垣、後藤）

立志社（板垣）

愛国社→国会期成同盟（立志社を中心に）

自由党（板垣・フランス流民権思想）　政府が国会開設の勅諭

立憲改進党（大隈・イギリス流立憲君主制）

内閣制度発足

大日本帝国憲法発布

第一回帝国議会

日清・日露戦争

陸奥が領事裁判権の撤廃（１８９４）

日清戦争（１８９４～９５）

東学党の乱（甲午農民戦争）がきっかけ

下関条約（伊藤・陸奥）　遼東半島、台湾割譲

露・仏・独の三国干渉→遼東半島を返還

日露戦争（１９０４～０５）

朝鮮半島、満州をめぐる戦い

ポーツマス条約（小村寿太郎）

韓国併合（１９１０）

関税自主権の回復（小村寿太郎・１９１１）

第一次世界大戦

日英同盟を名目にドイツに宣戦布告（１９１４青島占領）

二十一か条の要求（１９１５）

１９１７ロシア革命、シベリア出兵　米価高騰で米騒動

１９１９ベルサイユ条約　

１９２０国際連盟

ワシントン会議　四か国条約で日英同盟廃棄　海軍軍縮条約

大正デモクラシー

第一次護憲運動（１９１２～１３）

立憲国民党（犬養）、政友会（尾崎）

閥族打倒、憲政擁護を掲げる

第三次桂内閣崩壊（大正政変、50日で総辞職）、第一次山本権兵衛内閣発足

民本主義（吉野作蔵）の登場

第二次護憲運動

憲政会、政友会、革新倶楽部の３党が護憲三派として結束、総選挙で圧勝。

これで加藤高明が総理大臣、護憲三派内閣が成立。

加藤高明は納税額にかかわらず２５歳以上の男性に選挙権を与える普通選挙法を成立。

普通選挙法、治安維持法

大正・昭和初期の恐慌

１９２０　戦後恐慌

第一次大戦後、ヨーロッパがアジア市場に再登場、貿易が輸入超過に転じた

１９２７　金融恐慌

　銀行の不良経営が発覚、銀行の破産、休業が続出　→若槻内閣総辞職、田中内閣の支払い猶予令

１９３０　昭和恐慌

世界恐慌の中、浜口内閣が金解禁。成果の海外流出、企業の倒産、賃金引き下げを招く。

軍部の台頭

１９３１　若槻　柳条湖事件→満州事変

１９３２　犬養　満州国の成立　５・１５で暗殺

１９３３　斎藤　国際連盟脱退

１９３６　　　　２・２６　皇道派と統制派の対立

１９３７　近衛　盧溝橋事件　→　日中戦争

１９４０　近衛　日独伊三国同盟

現代の日本

１９５１　吉田　サンフランシスコ平和条約、日米安全保障条約、自衛隊

１９５６　鳩山　日ソ共同宣言、国連加盟

１９６０　岸　　日米新安保条約

１９６５　佐藤　日韓基本条約

１９７１　佐藤　沖縄返還協定

１９７２　田中　日中共同声明　台湾に国民政府に、外交できなくなったと通告

１９７３　田中　オイルショック

１９７８　福田　日中平和友好条約

GHQ

GHQの指令を受けて、地主の小作地を買い上げ、無償ではなく、廉価で小作人に売り渡したことで、地主はぼつらく、寄生地主制は解体

【初級公務員】日本史でテストに出た知識（近世）

戦国時代

宗教と外国との付き合い方

織田信長・・キリスト教保護、仏教弾圧

豊臣秀吉・・キリスト教弾圧、朱印船貿易

徳川家康・・朱印船貿易

江戸時代

幕藩体制

大目付・・大名の監察

勘定奉行・・年貢、財政担当。郡代・代官

寺社奉行・・寺社の管理

京都所司代・・朝廷の観察

統制策

武家諸法度・・大名統制の基本法

参勤交代（家光）

禁忠並公家諸法度・・朝廷・公家を統制

分地制限令・・耕地の細分化を防ぐ

幕政の改革

正徳の治・・荒井白石。貨幣の金の含有率。金銀の流出を防ぐ

享保の改革・・吉宗。

　　　　　　　上げ米・・参勤交代緩和の代償として米を献上させる

　　　　　　　足高の制・・役職の石高を決め、不足分を支給

　　　　　　　定免法・・過去数年の収穫高を基準に年貢を定める。

　　　　　　　公事方御定書・・裁判の基準

寛政の改革・・松平定信（朱子学を正学に。昌平坂学問所）

　　　　　　　囲米・・基金に備えて社倉に米を蓄えさせる

　　　　　　　七分金積立・・町費の節約分を積立

　　　　　　　人足寄場・・無宿人を収容、職業訓練

天保の改革・・水野忠邦

　　　　　　　風俗取り締まり

　　　　　　　倹約令

　　　　　　　人返しの法・・出稼ぎ禁止

　　　　　　　株仲間の解散

文化

元禄文化（上方の豪商を中心）

浮世草子・・井原西鶴「好色一代男」

人間浄瑠璃・・近松門左衛門「曾根崎心中」

装飾画・・尾形光琳

浮世絵・・菱川師宣「見返り美人」

朱子学・・林家（幕府の御用学問）

俳諧・・松尾芭蕉

化政文化（江戸の町人を中心）

俳諧・・与謝蕪村、小林一茶

浮世絵・・葛飾北斎「富嶽三十六景」、安藤広重

国学・・本居宣長

読み物・・上田秋成「雨月物語」　滝沢馬琴「南総里見八犬伝」

【初級公務員】日本史試験でテストに出た知識（中世）

鎌倉時代

政治機構

公文所（侍所）・・一般政務

門注所・・裁判事務

守護・・大犯三ケ上

六波羅探題・・承久の乱（後鳥羽上皇が鎌倉幕府打倒のため）の後、設置

評定衆・・最高合議機関

執権政治

北条泰時・・御成敗式目

鎌倉幕府の滅亡

後醍醐天皇が討幕運動（１３３３年）

後醍醐天皇が建武の新政・・３年で失敗（１３３４～）

後醍醐天皇が吉野へ。南北朝

足利義満が南北朝を合体

室町時代

初代　足利尊氏・・建武式目。

３代　足利義満・・南北朝を合体、日明貿易。

　　　　　　　　　政治機構・・管領、侍所、政所、門柱所、評定衆

鎌倉・室町時代の文化

鎌倉文化

浄土宗・・法然、知恩院（円山公園）

浄土真宗・・親鸞、西本願寺、東本願寺

時宗・・一遍（神奈川）

日蓮宗・・日蓮「立正安国論」

曹洞宗・・道元、永平寺

臨済宗・・栄西、建仁寺（祇園）

運慶・快慶・・金剛力士像（東大寺南大門）

新古今和歌集・・藤原定家

徒然草・・吉田兼好

北山文化

金閣（寝殿造）

水墨画

観阿弥・世阿弥

東山文化

銀閣（書院造）

【初級公務員】日本史出るポイント（平安まで）

大化の改新

・公地公民

・班田収授法・・戸籍、６歳以上に口分田

・税制・・租庸調

大宝律令

藤原不比等（文武天皇）

班田収授法の実施

平城京

三世一身法・・新たに開墾すれば、三世の間土地を私有→公地公民崩壊

墾田永年私財法　→　荘園の成立

聖武天皇・・東大寺大仏建立

平安京

桓武天皇

文学

古事記　稗田阿礼、太安万侶

日本書紀　天武天皇王子の舎人親王

万葉集（奈良時代）　山上憶良

古今和歌集（平安時代）紀貫之

損益計算書

損益計算書

企業のチェック手法として、その企業の収益構造、どのように利益をあげているのかをみるために、損益計算書があります。（PL)

項目は以下のものです。上からどんどん引き算をしていきます。

①売上高

　その期間に企業に入ってきたお金。企業の事業規模がわかる。

②営業利益

①から、販売費・一般管理費といった営業費用や売上原価（材料費）をひいたもの。

③経常利益

②から、配当金・利息・支払いを足したり引いたりしたもの。つまり、②に対し、企業の資金繰りの要素を加えたもの。

④税引前当期利益

③から臨時収入・支出（不動産売却、災害等）を引いたもの。

⑤当期利益

④から税金を引いたもの。

⑥当期末処分利益

⑤からその他の費用を考慮した、企業の手元に最終的に残るお金

その年の損益計算書をみるだけではなく、過去の損益計算書と比較して、変化を見ることが大切です。